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第11回DMマーケティングエキスパート研修会　※資格認定講座

DMメディアを使ったマーケティング、販売促進企画など、提案型企画営業のノウハウを身に付けたい方にお勧めの講座です。
2日間開催される全講座の受講と、2回の試験に合格された方には「DMマーケティングエキスパート」資格を付与。名刺に入れていただけるロゴマークと認定証を授与いたします。

【「DMマーケティングエキスパート」資格について】
認証の付与対象はあくまで個人でありますが、制度の本来の目的より、個人の所属する企業と一体となり初めて実践につながるという点に留意し、その受講資格を定めております。
社団法人設立30年の歴史を有する公益法人であり、ダイレクトメール・マーケティングに深く携わり、そのバリューチェーンを構成している100数社の各関連業界を代表するプロフェッショナル企業が会員である当協会にしか成し得ない、まさにプロ予備軍の育成の為の認定制度です。

名称	第11回DMマーケティングエキスパート研修会　※資格認定講座
日時	2015年6月18日(木) 2015年6月19日(金)
会場	日本印刷会館　2F会議室（東京・中央区新富）
参加費用	◆新規資格認定コース会員：1名　75,600円（税込）一般：1名 108,000円（税込） ◆資格更新コース 1名 32,400円(税込)
申込方法	専用の申込フォームからお申し込みください。 ※事前選抜制（申込者は開講前に事前筆記試験を受験。DM協会・事務局に提出＝第1次試験) 6月18日〜19日（2日間）の講座は第1次試験合格者のみ受講可能となっております。【一次試験提出期限】5月15日（金）【特典】「DMの教科書」と「成功するDMの極意」の2冊を進呈
申込締切	2015年5月11日(月) ※一次試験は5月15日（金）までにご提出ください。
カリキュラム1日目	10:00～10:15　オリエンテーション 10:15～12:00　①ダイレクトマーケティングとDM　　　　講師：椎名昌彦 12:00～13:00　昼食休憩 13:00～14:45　②DMマーケティング概論　　　　　　　　講師：椎名昌彦 14:55～15:55　③CRM戦略　基礎から応用まで　　　　　講師：末次一子 16:10～17:10　④外部リストの活用と新規獲得のヒント　講師：末次一子 17:30～19:00　懇親会 ※講師名は敬称略
カリキュラム2日目	10:00～11:45　⑤今日から出来るデータ分析提案力アップセミナー　講師：藤本慎也 11:45～13:00　昼食休憩 13:00～14:10　⑥DM企画立案から年間販促計画の実際まで　　　　　講師：吉川景博 14:25～16:00　⑦事例から学ぶDMレスポンスアップのヒント　　　　講師：吉川景博 16:00～16:30　習熟テスト（2次試験） ※講師名は敬称略
新規資格認定コース	≪一次試験（研修会の受講資格審査）≫ 受講いただける水準を確認するため、「事前筆記試験」（第1次試験）を実施。（試験内容は、ダイレクトマーケティングに関する設問や効果測定の計算（ROI/CPO）など50問程度です。）『DMマーケティングエキスパート』になるまでのプロセス【Step1】お申し込み指定の「申込方法」にてお申し込み。　↓ 【Step2】書類の入手確認後、一次試験用の書類を事務局よりメールまたは郵送にてお送りします。　↓ 【Step3】解答用紙の提出解答用紙に必要事項を記入し、提出期限までにメールまたは郵送にて事務局へ提出。　↓ 【Step4】≪一次試験≫採点　↓ 【Step5】結果連絡（受講資格の有無）合格者に受講証、請求書等を送付。　↓ 【Step6】 DMマーケティングエキスパート研修会 6月18日(木)〜19日(金)開催。（資格取得には2日間全ての講座の受講が必須となります。）　↓ 【Step7】≪二次試験（研修会最終日に講義習熟審査）≫ 2日間の研修会の内容を網羅した試験（6月19日(金)）を実施。　↓ 【Step8】結果連絡及び資格付与（認定）合格者に、8月中旬(予定)に当協会公認『DMマーケティングエキスパート』の称号・資格認定証を付与。 2日間の講座受講の後に、習熟確認として「DMの効果測定基準・レスポンス率とCPO、損益分岐点など」2日間で学んだ内容に関する筆記検定試験を実施。合格した方だけに、当協会公認の『DMマーケティングエキスパート』の称号・資格認定証を付与いたします（資格有効期間は1年間。以後必要な手続きを経て更新可能）。
資格更新コース	『DMマーケティングエキスパート』認定者には、5月中旬にDM協会・事務局より更新手続き方法の案内等をメールで送付します。 ※ご連絡先が変更になられた方は、DMME事務局（dmme@jdma.or.jp）までご一報ください。注：本制度による資格認定証の有効期限は1年となっており、別途の規定に則り、更新され、当協会にて有効性が認められない限り、認定が継続されることはありません。また、本制度により当協会が付与した資格認定証取得の個人またその所属企業が、独自で行う商業・事業活動の遂行に関しては、当協会は如何なる責任および義務も負うものではありません。